ヤマハは、2020年6月発行のIDC Japan株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長 竹内 正人)「国内ネットワーク機器市場シェア、2019年:高まるマネージドサービスの影響力」(※1)の「SOHOルーター」セグメント(※2) (中小企業や個人事業主のオフィス、大企業・中堅企業の遠隔地の小規模オフィス・店舗などで利用)において、16年連続でシェアNo.1を獲得しました。
ヤマハは1987年6月、音のデジタル処理技術を応用した、アナログ回線用デジタルFAXモデムLSI『YM3405』を発表して通信事業に参入しました。小型・省電力を実現したこのモデルの登場により、PCへの通信モデム内蔵が容易になり、FAXの小型化や家庭用FAXの普及に貢献しました。1989年にはデジタル通信に利用するISDN LSI『YM7303』を発売するとともに『ISDN同時演奏システム』やフロッピーディスク・ファクシミリ 『FDX1』(フロッピーディスクデータ転送機、FDトランスファー)などの新しい遠隔コミュニケーションを生み出すアプリケーションや通信端末を開発・提案しています。その後、1995年にISDN通信端末開発の一環として、当時普及し始めた商用インターネットに高速接続できるISDNリモートルーター『RT100i』を発売、インターネット黎明期を支えられてきた著名な研究者の方々やWindows95発売を機にNetWare(IPX)からIPネットワークへ移行した企業など、多数ご採用いただきました。
インターネット環境はISDNからADSLやFTTH、LTEモバイルと急速に変化しましたが、ヤマハはそれぞれの時代に応じた、ユーザーに使いやすいネットワーク機器を提供することを続けてきました。特に、ビジネスユーザーが小規模拠点を接続するインターネットVPNソリューションにおいては多くのお客様の支持をいただけております。直近では、企業の情報システムのクラウドシフトに対応した機能、製品を提供しており、進化を続けています。また、現在の新型コロナウイルスの影響下におけるビジネスの継続を支えるテレワークについても、PCから直接VPN接続できるソフトウェア製品や、遠隔会議の音声品質を向上できるUC製品を提供しています。今後は、テレワークの生産効率を高めることに重点を置いた製品開発、サービス開発を推進していく考えです。
ヤマハネットワーク機器は、個人・法人のインターネット接続や中堅・中小企業の社内ネットワーク構築に注力し続け、お客様とともに歩み、ルーターからスイッチ、無線LANアクセスポイント、ファイアーウォールなどを製品化しました。2019年9月には400万台の販売累計台数も達成しています。今回の実績を励みに、これからも、お客様の「つなぐ」をさらに便利にするためにより良いサービスとサポートを続けてまいります。
IDC Japan株式会社から発行された「国内ネットワーク機器市場シェア、2019年:高まるマネージドサービスの影響力」によると、国内SOHOルーター市場のヤマハシェアは16年間26.1% 以上を維持しております。ヤマハの国内SOHOルーター市場に該当するルーターは、中小企業や個人事業主のオフィス、大企業・中堅企業の遠隔地の小規模オフィス・店舗などで多数ご利用頂いております。
(※1) 出典:IDC Japan「国内ネットワーク機器市場シェア、2019年:高まるマネージドサービスの影響力」(IDC #JPJ45132320、2020年6月発行)
(※2) 国内SOHOルーター市場は、国内企業向けルーター市場のSOHOセグメントで価格帯(16,500 円~110,000円未満)の合計支出額です。2019年は275億円(ヤマハのシェア1位、48.3%)です。なお、国内企業向けルーター市場規模は、企業向けルーターの合計支出額です。2019年は、439億円(ヤマハのシェア2位、31.1%)です。
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